U-NEXT×HBOmax 独占パートナーシップ締結｜『ジャステス・リーグ：ザック・スナイダー・カット』はどこへいく？
「ゲーム・オブ・スローンズ」「ウォッチメン」などの制作で知られ、“ドラマのHBO”“クオリティのHBO”と呼ばれるアメリカの老舗プレミアムテレビ局HBO。
2021年3月30日、そのHBOの定額制動画配信サービスHBOmaxと日本の動画配信サービスの国内企業最王手のU-NEXTが独占パートナーシップを締結することが発表されました。
HBOmaxはアメリカ国内に加えて2021年の初夏から秋にかけてラテンアメリカ圏とヨーロッパ圏内のサービスをスタートさせるとアナウンスしていましたが、日本でのサービスについては明言されていませんでした。
そんな中で飛び込んできたのが今回のU-NEXTとHBOmaxを含むワーナーメディアとの独占パートナーシップの締結の発表。競合する同業他社との差別化（＝オリジナリティの確保）を図りたいU-NEXTと一から日本国内向けサービスをスタートさせるコストを簡略化できるHBOmax双方の思惑が一致したと言えるではないでしょうか。
関連記事：ワーナー「HBO MAX」＆「HBO」、日本は＜U-NEXT 独占配信＞に｜その詳細を解説
サブスク動画配信サービスの国内外の勢力図
現在、世界的に動画配信サービスの会員数で見ると最王手はやはりというべきかNETFLIXです。
今やサブスク系動画配信サービスの代名詞的な存在になりつつあります。世界全体での会員数は2億人を突破、日本国内でも500万人以上の会員数を誇っています。
最大の武器は映画・ドラマ双方での膨大な量のオリジナル作品。長編作品に関して言えば毎年、賞レースなどの常連となるなど、今や誰も無視できない存在となっています。
しかも基本的にこれらの作品を世界同時配信するというグローバルな展開、スケール感を感じさせる展開をしているNETFLIX。このスケール感が他にはなかなかない大きな武器となっています。
これに続くのはAmazonプライムビデオ。
NETFLIX同様オリジナルコンテンツが豊富な上に、そもそもインターネット通販最王手のAmazonが展開しており、配達などのプレミアムオプションあるサービスAmazonプライムに登録した人は自動的に利用できるという利便性が大きなアドバンテージとなっています。こちらも世界での会員数は1.5億人という大型プラットフォームとなっています。
これの2つを猛追しているのがDisney＋です。
当初ディズニーブランドだけのクローズドなプラットフォームになるイメージがありましたが、ディズニーはその傘下にマーベル・スタジオ、ルーカスフィルム、20世紀FOXなどをおさめていて、そのコンテンツは質量ともにハイレベル。
『スター・ウォーズ』から派生したドラマ「マンダロリアン」がいきなり大ヒットしたり、映画シリーズの展開が遅れる中で「ワンダ・ビジョン」「ファルコン＆ウィンター・ソルジャー」といったマーベルの新作ドラマを連続で放映しています。
さらに、ピクサーの新作『あの夏のルカ』、さらにプレミアムで7月9日からマーベル超大作『ブラック・ウィドウ』を劇場公開同時に配信することを発表。Disney＋はそのブランド力を最大限に活かして一気に会員数を伸ばし、世界での会員数は1億人を突破しました。
この3強が頭一つ抜けている状態で、これに続くプラットフォームは、以下AppleTV＋、日本でもサービスが展開されているHulu、そしてワーナーメディア傘下のHBOmaxが会員数3000万人から4000万人で並んでいるところです。
Huluは紆余曲折を経て日本テレビが日本事業を100％継承していることもあり、日本で単独のサービス体制を確保していますが、その他のプラットフォームは日本で単独ではサービスをスタートできていません。
日本国内に置き換えても、やはりNETFLIXが500万人超える有料会員数を誇っていて日本でもトップを走り、これにAmazonプライムビデオが続く図式も変わりありません。これにHuluと老舗のU-NEXTが続いいてどちらも会員数が200万人程と言われています。
テレビ離れという言葉が出てきて久しいですが、それでもテレビ局のキー局の発信力が強い日本では各テレビ局ベースの動画配信サービスが乱立気味です。日本テレビに関してはHuluとの連携があるので、ちょっと特殊ですが、以下、TBSのParavi、フジテレビのFOD、テレビ朝日のTELASA、さらにはNHKのNHKオンデマンドまであります。
その一方で動画配信サービスを利用している人は日本国内では3割弱というデータもあります。まだ7割以上の人がサービスに手を付けずにいると言うことです。ここに感じることができる“大きな伸びしろ”がU-NEXTが今回大きな一手を打ってきた大きな要因と言えるでしょう。
また、アメリカでは一個人で平均して3.1種類の動画配信サービスが利用されているというデータがあるのに対して、日本ではまだ一個人平均では1.7種類というデータが出ています。利用者全体の増加に加えて、個人の利用サービスの数もまだまだ“伸びしろ”があるのです。
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